企業がSNSを活用する主な目的は、顧客や見込客との双方向コミュニケーションで関係性をより豊かにすることです。
その上で企業のロイヤリティーや認知度、ブランディングを向上することがSNS活用の狙いといえるでしょう。
今や企業の販売戦略において欠かせないものとなっているマーケティング手法の一つに、SNSマーケティングがあります。
着手はしたものの、実質的にはまだ運用できていない企業や、これから導入して成果をあげたいという企業が多いのが事実です。
しかしながら企業としてSNSを活用することは、大きなメリットがある反面、デメリットもあります。
まずはそれを把握しましょう。
メリット
企業がSNSを活用することの最大のメリットは、不特定多数のユーザーにより情報が拡散されるため、企業サイトやブログだけでは獲得が難しい顕在層や潜在層へのアプローチが可能な点です。
最近の消費者行動の特徴として、SNSで情報を収集する人が増えていることがあげられます。
SNSは今や若年層だけでなく、全年代層に使われるメディアになっているため、有益な情報を発信し、CMのように多額の費用をかけずに認知度の向上やブランディングを推進することが可能です。
また企業とユーザーが１対１で繋がることができるため、企業側の対応によって企業イメージの向上やファン化が見込めるというところがメリットの一つにあげられます。
デメリット
企業がSNSを活用することの最大のデメリットは炎上リスクがある点です。
SNSは気軽に発信できる反面、誤った情報や不適切な情報がすぐ拡散してしまう可能性もあり、企業が活用する場合は、事実確認が取れていない情報やセンシティブな発信はしないといった最低限のルールや、万が一炎上してしまった際の対応を事前に決めておく必要があります。
ネット社会の中で信頼性が高い企業であれば、多少の失点はカバーしやすいですが、平時に信頼を獲得できていない企業ほど、炎上した際に手がつけられなくなるので発信する内容には常に気を配りましょう。
また広告と違い、効果が出るまでに時間がかかります。
そのため時間をかけてじっくりとユーザーとの関係性を構築していくという意識を持たなければなりません。
WEB広告との違い
検索サイトやメディアサイトから希望するサイトに自社の商品やサービスの広告を有料で掲載することで、短期的な集客が見込めるメリットがあります。
しかし結果を出すにはある程度の費用がかかりますし、広告を掲載している間の限定的な効果になるでしょう。
これに対し費用をかけず、ユーザーと直接関係性を構築できるのがSNSです。
もちろん時間的、人件費はかかりますし、広告のように短期的な効果を出すのは難しいですが、いったん関係性を作ってしまえば広告とは違い、恒常的な効果が見込めます。
WEB広告、SNSどちらにもメリットとデメリットはありますので、より高い効果を発揮するには双方の上手な併用がおすすめです。
SNSマーケティングの手法を紹介
Facebookは実名登録を基本とするSNSで、2020年5月の時点で世界では26億人、日本国内では2600万人のユーザーが存在しています。
ユーザーの年齢層は20〜50代と幅広く、実名性が高いので炎上しにくい、広告を入れやすいことや発信できる文字数が多いため他のSNSよりも文章によるアピールがしやすい、写真の美しさなどで目をひきやすいなどの特徴があります。
日本では若い層が離れているという指摘がありますが、世界のアクティブユーザー数は圧倒的にFacebookが多いため、とくに国外に目を向けている企業なら有効に活用すべきSNSです。
Twitterは1度の投稿で140文字という文字制限がありますが、20代から40代が多く利用している、ハッシュタグ機能や匿名性があること、リツイート機能があることで拡散の速度が非常に早い、一人で複数のアカウントが使えることなどの特徴があります。
フォロワー以外にも情報が届くことや、ハッシュタグ付きで多数のユーザーがツイートした言葉がトレンドとして紹介されることなどから、訴求力の高さが魅力的です。
2020年4月時点で世界では3億8600万人、国内では4500万人のユーザーが存在しています。
LINE
LINEは2020年4月時点で世界のユーザー数が1億6500万人以上と他のSNSより少ないですが、日本国内では8400万人のユーザーが存在しており、圧倒的に使用率が高いです。
拡散力はないものの、国内のアクティブユーザー数2位のTwitterの2倍以上の数字を持っていますので、広告媒体として利用することなどが可能です。
またLINEには位置情報を連動したサービスがあり、サービスを提供する店舗に近づくとクーポンを発行するなどの使い方ができます。
上手く使うことで店舗に誘導して売り上げアップにつなげることもできます。
Instagramは写真によってビジュアルイメージが伝えやすいことから、飲食店や美容関係などのマーケティングに強いイメージがあります。
最近では動画配信するストーリーズの人気や、商品購入サイトに誘導しやすいこともあって、企業によるマーケティングやブランディングに使われるケースが増えています。
実際に10代〜20代がSNSを利用して商品を購入するときの動機の半分以上がInstagram経由というデータもあります。
全年齢でも25％を占めているので、注目すべきSNSであることは間違いありません。
ユーザー数は2018年6月時点で世界では10億人以上、国内でも3300万人以上と発表されています。
女性ユーザーや20代の利用者数が多いのも特徴の一つです。
YouTube
YouTubeそのものは、これまで紹介した直接的なコミュニケーションを主体とするSNSとは毛色が違いますが、SNSマーケティングに戦力的に利用されて成果を上げています。
商品購入につながる動機としては、SNSのなかで全年齢でトップの30%となっています。
Google検索では従来はテキストを軸としたSEO、つまり検索エンジンの最適化の対策が中心でしたが、近年は動画コンテンツを含むことでSEOの有効性が高いことがわかっています。
そのため企業として作成した動画をYouTubeに上げることは、SEOと訴求力の両面で効果的なのです。
まとめ
SNSはこれまで難しいとされていた、ユーザーとのコミュニケーションが気軽にできるというメリットがあることから、多くの企業がマーケティングに活用しています。
しかしその気軽さゆえ使い方を誤ると炎上してしまい、かえって企業イメージを損ねることになってしまうデメリットもあるため、活用にはしっかりとした運用管理体制を作り、担当者にはリテラシー教育を行うことが必須です。
最近では新たな形態として現れたインフルエンサーマーケティングにも注目が集まっています。
SNSマーケティングでさらなる相乗効果を狙い、認知や効果向上に役立つ施策の一つです。
SNSを活用している、もしくはこれから活用を検討している、インフルエンサーマーケティングも合わせて検討してみてはいかがでしょうか。
